お葬式代って、一体いくら必要なんだろうと、皆さんも一度は考えたことがあるのではないでしょうか？
今回は、生命保険における、お葬式代の考え方をご紹介していきます。

〇葬儀の種類

葬儀の種類は、参列者や範囲によって、違う名前がつけられています。
「一般葬」・「家族葬」・「一日葬」・「直葬」の4種のどれかで葬儀をするのが一般的です。

・一般葬　通夜・葬儀・告別式のお葬式で、参列者は知人、地域の方、職場の方など幅広く参列する葬儀
・家族葬　通夜・葬儀・告別式のお葬式で、参列者は親族や親しい近親者のみ
・一日葬　通夜がなく、告別式のみの１日で終える葬儀
・直葬　　通夜・告別式を行わずに、納棺後すぐに火葬する葬儀

現在、日本では家族葬が増加傾向にありますが、それでも一般葬が全体の半数を占めます。

〇お葬式代

お葬式は、葬儀の種類や地域によっても価格が大きく違い、一概にはいくら掛かるとは言えませんが、お葬式費用は約200万円といわれています。
ですが約200万円は葬儀の費用なので、お布施代、相続やお墓などの終活に関わる費用も必要になる場合もあるので、お葬式の200万円だけ準備していればいいと思うのは間違いです。

〇お葬式代と生命保険

お葬式にかかる費用はわかっていただけたかと思います。
では、お葬式の費用をどのように準備すればいいでしょうか？
貯蓄だったり、互助会だったりと方法はいくつか考えられると思いますが、生命保険で準備をするとしたら、どのような形の保険で準備するのがよいでしょうか。
生命保険の形は2種類あり、定められた期間だけ保険の効力がある形と、一生涯にわたって保険の効力がある形となります。（定期保険と終身保険　参照）

分かりきった話になりますが、お葬式代は万一があった時に必要になります。
誰にでも万一がいつかは訪れますが、そのいつかが、若い時かもしれませんし、老後かもしれません。
ご自身が、定められた期間だけ保険の効力がある定期保険で、お葬式代を準備していたらどうでしょうか？
定期保険だと、保険期間外に万一があると死亡保険金を、ご遺族が受け取る事がありません。
つまり、いつ訪れるかわからないからこそ、お葬式代は一生涯、保険の効力がある形の終身保険で用意するべきかと思います。
また、一般的にお葬式代と言われると葬儀費用や墓石代などが思い浮かびますが、それ以外にも自動車などのローンが残っていれば、その清算費用、一人暮らしなのであれば、引っ越し費用などの死後の整理資金も必要です。
生命保険における、お葬式代は残された家族に負担をかけないように死亡保険金額を、「お葬式代＋α」にして加入すべきです。

全国平均のお葬式費用を考えると、「お葬式代＋α」として、最低でも死亡保険金額300万円以上を終身保険で準備するべきかと思います。
また、死亡保障を終身保険で用意するメリットとして、多くの方が、保険金額に対し保険料総額が少なくなる（契約状態や契約年齢によって違います）ことです。

例えば、30歳男性がA社で保険金額300万円の終身保険に加入した場合
30歳男性　保険期間：終身　　保険料払込終了年齢：60歳
死亡保険金額300万円
月保険料：6,669円/月　　総払込保険料：2,400,840円

となり、300万円の死亡保障を約240万円で準備することができ、終身保険なので、貯蓄も兼ねることができます。
60歳や65歳になった時、生命保険ではなく、貯金でお葬式代を賄える状況であれば、終身保険を解約し解約返戻金を受け取ることで、老後の生活資金にすることができます。

60歳時解約返戻金：2,581,110円（107.5%）
65歳時解約返戻金：2,648,820円（110.3%）

このように、終身保険は貯蓄しながら一生涯の死亡保障を準備することができるので一石二鳥の保険です。

〇まとめ

規模や地域によっても違いますが、お葬式の費用は高額な金額になります。
生命保険であれば、いつでも対応でき、経済面でも割安で準備することができます。
万一はいつ起こりえるかわかりません。
残されたご家族の為にも、まずはどういった対策ができるのか、生命保険に加入しているのであれば、お葬式代として一生涯に対応しているのかなど、プロのファイナンシャルプランナーと一緒に見直してみてはどうでしょうか？

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